新型コロナウイルス感染症の影響により当初予定していたコンサルタントを起用しての組織改革はすべて行うことができませんでした。しかし講師と共にＪＣＩの課題を洗い出すことができました。「JCI　MISSON、JCI　VISＩONが浸透していない」「人材育成の手法が確立されていない」という大きな課題を導き出すことができたのはコンサルタントを起用し、その手法を使うことで得られた成果だと考えます。会議時間等が長い等の表面的な課題だけではなく、深層の課題をエビデンスをもって課題であるといえるのは一つの成果であると考えます。その見えてきた課題を細分化し、７つの課題としました。そしてその課題解決のために「政策」「運動」「運営」「姿勢」の４つの視点より答申書を策定しました。

また全９回のブロック副会長と行った情報交換会の中において、時代に即した組織改革を議論することができ、多くのブロックと共に課題の共有、改革案の提示を行いました。その結果として、組織改革を行える土壌が醸成され、２３６LOM中の９３％は次年度以降も組織改革に取り組むというアンケート結果となりました。具体的に次年度で組織改革会議を設置すると決めたLOMもあり、その成果も形として見えています。コロナ禍という中で当初予定していた事業が展開できない中であっても、組織改革に対する姿勢は多くのLOMででき上がったと考えます。

またブロック推進の中で、どのような課題に取り組んだかを調査した結果「ＪＣ独自のルールが複雑」「組織へのエンゲージメントが低い」「集団心理が働き多様性がない」という３つに多くが焦点があてられ、この３点は心理的安全性の確保へ向けた取り組みです。このことから京都会議・全国大会において強く訴えた心理的安全性の重要性は伝わり、具体的行動に移ることができたのだと考えます。